日ごろ子育てをしている中で、ふと子供の将来について考える時があります。

この子はどういう大人になるのかな、親として何を教えられるのかな…と、私に限らず世の親たちは子供を想い、そう考えていることかと思います。

塾に通わせる。
スポーツを習わせる。

子供の成長を願って親ができることは様々あります。

しかし、日々の生活に密着している「お金」に関しての教育は、なかなか目の向けられていない分野ではないでしょうか。

今回は、こどものマネー教育についてお話していきたいと思います。

日本のマネー教育事情

一般的に、日本では家族間でもお金に関する話題はタブーとされている空気があるのではないでしょうか。

両親がいくら稼いでいるのかを知らない、生活費や学費がいくらかかっているのか把握していないという子供は多いかと思います。
親としても、子供はお金のことは知らなくて良い、むしろお金の話題は出さないことが務めと考えている家庭も少なくないでしょう。

では、学校教育ではどうなっているのでしょうか。

日本証券業協会の調査結果(平成26年4月)によると、日本の学校での金融経済教育の時間は1年間で5時間以内という割合が最も多く、家庭だけでなく学校教育においても「お金」についての勉強はほとんどされていないに等しいのが実態です。

以下のデータは、各学年別で最も多かった時間数をまとめたものです。 

  • 中学校1年生:「0時間」(74.2%)
  • 中学校2年生:「0時間」(58.2%)
  • 中学校3年生:「1~5時間程度」(44.6%)
  • 高校1年生 :「1~5時間程度」(60.9%)
  • 高校2年生 :「1~5時間程度」(49.3%)
  • 高校3年生 :「1~5時間程度」(47.7%)

(なお、中学校社会科では公民的分野を中学校3年生で学習することになっており、中学1.2年生では学習内容に組み込まれていない。
また、高等学校での金融経済教育は学年指定がない)

どうしてこのような状態になっているのでしょうか?

様々な要因があるかと思いますが、ひとつは「お金の話=はしたない」という日本独特の文化が根本にあると言われています。

海外のマネー教育事情

対して海外では、お金の話をすることは日常的であり、親子間であってもオープンであると言います。

子供の学費がどのように捻出されているのか、どのように返済していくのか等、共通認識をもつために積極的に家族会議を開くという家庭も珍しくないそうです。

学校教育においても、アメリカでは、貯蓄についてだけでなく、稼ぐことや投資に至るまでをゲームで楽しみながら学べるシステムが導入されており、お金全般の知識を子供のうちから習得できる環境があるようです。

また、イギリスでは、短期・中期・長期におけるお金の計画の立て方について学ぶ等、かなり実用的な内容でのカリキュラムが小学生のうちから組まれています。

まとめ

日本でも、最近になり子供に対するマネー教育について力を入れ始めていると言われていますが、欧米の環境と比べるとまだまだというのが実情ではないでしょうか。

子供が大人になる頃には、更にキャッシュレス化が進み、「現金不可」というお店が当たり前になっているかもしれません。
キャッシュレス化はとても便利である一方、お金を使うという感覚が乏しくなる一面もあります。

そのような時代だからこそ、お金の大切さや付き合い方を子供のうちから教育しておくことは、子供の将来にとって、とてもメリットのあることではないでしょうか。

先にも述べた通り、「お金」とは日々の生活に密着したものです。
したがって、お金との付き合い方を知っているかいないかで人生に大きく影響していきます。

ぜひ、こどものマネー教育について考えてみてはいかがでしょうか。