投資信託のメリット・デメリットとは？投資初心者にもわかりやすく解説

投資信託は少額から始められ、分散投資によってリスクを抑えながら資産運用ができる金融商品です。実際の運用は専門家に任せられるため、投資の知識がなくても気軽に始められるのも魅力のひとつです。

一方で、投資商品である以上、元本割れのリスクを負うなどの注意点も挙げられます。

この記事では、投資信託の仕組みや種類からメリット・デメリット、向いている人の特徴まで、投資初心者向けにわかりやすく解説します。

これから投資を始めたい人や、NISA制度を活用して投資信託を購入したい人の参考になれば幸いです。

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投資信託とは？知っておきたい基礎知識

投資信託とは、投資家たちから集めた資金をまとめて、専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。投資信託をより広義にとらえて「ファンド」と呼ぶこともあります。

まずは、投資信託に関する基礎知識を見ていきましょう。

投資信託の仕組み

投資信託は、「投資家」「販売会社」「運用会社」「信託銀行」の4者が関わるしくみで成り立っています。各関係者の役割は次のとおりです。

関係者	役割
投資家（あなた）	資金を拠出して投資信託を購入
販売会社	投資家に対して投資信託を販売・情報提供
運用会社	投資方針に沿って資産を運用（株式・債券など）
信託銀行	投資家の資産を分別管理し、保管・決済を担当

投資家はまず販売会社を通じて投資信託の商品（ファンド）を購入します。その資金は運用会社に託され、専門家が複数の資産に分散して投資を行います。運用で得た利益は、ファンドの基準価額に反映され、最終的には評価額の上昇や分配金の支払いを通じて、投資家に還元される仕組みです。

また、投資信託は金融商品取引法により、定期的な運用報告書や目論見書などの情報開示が義務づけられており、投資先や運用成績、手数料といった内容を透明性高く確認できる点も大きな特徴です。

投資信託の種類

投資信託には、運用スタイルや投資対象によってさまざまな種類があります。ここでは、代表的な分類方法を2つ紹介します。

運用スタイルによる分類

種類	特徴	向いている人
インデックスファンド（パッシブ型）	日経平均やS&P500などの指数に連動して運用される。手数料が比較的低い。	コストを抑えて長期的に資産を増やしたい人
アクティブファンド	市場平均を上回る成果を目指して、運用会社が銘柄を積極的に選定。手数料やリスクはやや高め。	高いリターンを狙いたい人や、市場分析に信頼を置く人

投資対象による分類

種類	投資対象	特徴
株式型	株式	値上がり益を狙える一方で、価格変動が大きくリスクも高め
債券型	国債・社債	比較的安定した収益を目指す。価格変動は小さめだが、金利変動の影響を受ける場合も
バランス型	複数資産（株・債券・不動産など）	ひとつのファンドで分散投資ができ、リスクとリターンのバランスをとりたい人に向いている
REIT型（不動産投資信託）	不動産	賃料収入や不動産価値の上昇を収益源とする。不動産市場の動向に左右される

このほか投資信託には、「国内」「先進国」「新興国」といった地域による分類もあります。

投資信託は、目的やリスク許容度に応じてさまざまな商品を選べるのが大きな魅力です。たとえば、安定的に積立したい初心者はインデックスファンドや債券型、バランス型の投資信託が向いています。一方で、多少のリスクをとってもリターンを重視したい人は、アクティブファンドや株式型を検討するのもよいでしょう。

また、株式市場の成長を取り入れつつ、分散でリスクをおさえたい人には「株式型のインデックスファンド」という選択肢もあります。日経225やTOPIXといった指数に連動した運用を目指すインデックスファンドは値動きが把握しやすく、投資に慣れていない人にも向いています。

投資信託のメリット

投資信託には、少額から始められることや分散投資ができること、専門家に運用を任せられることなど、資産形成を始めるうえで役立つ多くの特徴があります。

ここでは代表的な5つのメリットを紹介します。

1．少額から投資を始められる

投資信託は、毎月1,000円〜5,000円といった少額からでも投資を始められるのが大きな魅力です（積立の最低金額は金融機関によって異なります）。

まとまった資金を準備する必要がないため、投資初心者でも心理的なハードルが低く、万が一損失が出た場合でもリスクを限定しやすいというメリットがあります。

また、積立投資と組み合わせることで、購入価格を平準化しながら資産形成を進める「ドルコスト平均法」の効果も得られます。

さらに、時間を味方につけて運用を続けることで、たとえ少額でも複利の力がじわじわと効いてくるのもポイントです。投資信託は、短期間で大きな利益を得るものではありませんが、長期的にコツコツと続けることが将来の資産づくりにつながります。

2．プロの専門家に運用を任せられる

投資信託では、資産運用を投資判断の専門家である「ファンドマネージャー」が担当します。ファンドマネージャーは日々、市場の動向や経済指標を分析し、投資対象の選定や売買のタイミングを判断しています。

こうした作業には、専門的な知識と継続的な時間の確保が必要です。投資の経験が浅い人や、仕事・家事・育児などで忙しい人にとって、自分で適切な判断を行い続けるのは簡単ではありません。

たとえば、運用を自分で行う場合には以下のような作業が発生します。

• 市場や経済ニュースのチェック
• 投資先の見直し
• 売買の判断とタイミングの決定
• 情報の収集と分析
  

こうした煩雑なプロセスをすべて代行してくれるのが、投資信託の魅力です。
手間をかけず、専門家の判断を活用できるため、限られたリソースの中でも効率よく資産形成を目指せます。
とくに忙しい社会人や子育て中の方にとっては、安心して続けやすい投資手段といえるでしょう。

3．分散投資でリスクを軽減できる

投資信託は、複数の資産（株式・債券・不動産など）に分散して投資されており、市場の価格変動によるリスクを抑えやすいしくみになっています。
また、複数の銘柄や資産に分けて投資することで、特定の企業の倒産リスクや、為替・金利などさまざまなリスクを一定程度やわらげる効果も期待できます。これを「分散投資」といいます。

たとえばバランス型ファンドを保有した場合、株式市場が不調でも債券などの値動きが安定していれば、資産全体の下落を抑える効果が期待できます。これは、異なる値動きをする資産を組み合わせることで、全体のブレを小さくできるという分散投資の基本的な考え方によるものです。

実際にこれを自分で行うには、複数の資産や地域に投資できるだけの資金や知識が必要です。しかし投資信託であれば、少額から多様な資産に分散投資できるため、初心者でも無理なくリスクをコントロールしながら資産形成を進められます。

4．透明性が高い

投資信託は金融商品取引法にもとづき、情報開示が義務づけられている金融商品です。
運用状況や投資先、手数料などの内容は、「目論見書（もくろみしょ）」や「運用報告書」などを通じて、誰でも確認できるようになっています。

目論見書	ファンドの購入前に交付される資料。 投資対象や手数料、リスクなどが記載されています。
運用報告書	購入後に交付される資料。 年1回以上の頻度で作成され、ファンドの運用成果や資産構成などが掲載されます。

また、ファンドの基準価額（1口あたりの価値）は営業日ごとに更新され、証券会社のサイトなどでいつでも確認できます。保有している資産の構成比率や、過去の運用実績といった情報も定期的に公開されているため、自分のお金がどのように運用されているかを“見える化”された状態で把握できるのが特徴です。

このように、定期的かつ網羅的な情報開示が制度として整っていることが、投資信託の「透明性が高い」といわれる理由です。長期でじっくり資産形成をしたい人にとって、運用状況を見守りながら続けやすい環境が整っているといえるでしょう。

5．効率的な資産形成が可能

投資信託は、「専門家に任せられる」「自動積立ができる」「分散投資でリスクを抑えられる」といったしくみが整っているため、無理なく資産形成を続けやすいのが特徴です。

とくに、仕事や家事などで忙しい人にとっては、次に挙げるような“少ない手間で継続できる要素”が大きな魅力となるでしょう。

自動積立機能	毎月一定額を設定しておけば、自動的に購入され、買い時に悩む必要がありません。
専門家による運用	運用判断をファンドマネージャーに任せることで、相場の情報収集や売買判断の負担が軽減されます。
資産の見える化	運用報告書などで資産状況を定期的に確認でき、安心して続けられます。

これらのしくみによって、時間や知識に余裕がなくても、着実に資産形成を進めることができるのです。

投資信託は、手間なく着実に資産形成を進めたい人に適した運用方法といえるでしょう。

投資信託のデメリット

投資信託には多くのメリットがありますが、注意すべきデメリットも存在します。メリットだけで判断せず、リスクや制約も理解したうえで、自分に合った資産運用方法かどうかを見極めることが大切です。

ここでは代表的な4つのデメリットを紹介します。

1．運用に手数料がかかる

投資信託では、運用や管理にかかる費用として「信託報酬」が発生します。年率はファンドによって異なりますが、とくに「アクティブファンド（市場平均を上回る成果を目指すファンド）」では、手数料が高めに設定される傾向にあります。

信託報酬の目安は、以下のとおりです。

• インデックスファンド：年0.1〜0.3％程度
• アクティブファンド：年0.5〜2.0％程度
  

信託報酬は、ファンドの資産から毎日少しずつ自動的に差し引かれるコストです。具体的には、年率の信託報酬を365日で割り、日割り計算された額が毎日控除され、その後の「基準価額」として反映されます。そのため、投資家が直接お金を支払うわけではありませんが、実質的に資産が目減りしていることになります。

このため、長期運用では手数料の影響が積み重なり、最終的なリターンを大きく左右する可能性があります。

また信託報酬のほかにも、場合によっては「購入手数料」や「信託財産留保額（解約時に差し引かれる費用）」などがかかることもあります。ファンド選びの際は、運用方針だけでなくコスト面もしっかりと比較・確認することが大切です。

2．元本保証がない

投資信託はあくまで「投資商品」であり、預金のように元本が保証されているわけではありません。市場の変動や景気の影響によって、購入時よりも資産が減ってしまう可能性もあります。

とくに投資開始から日が浅い時期や、景気の悪化が重なったタイミングでは、評価額が大きく下がることもあるため注意が必要です。「投資＝損をする可能性があるもの」という前提をしっかり理解しておきましょう。

日々の生活費や、数年以内に使う予定のあるお金を投資に回すのは避け、当面使う予定のない「余裕資金」での運用を心がけることが大切です。

3．タイムリーに売買できない

投資信託は、株式のようにリアルタイムで売買することはできません。これは、投資信託の価格（＝基準価額）が1日1回、取引終了後に算出される仕組みだからです。

たとえば、当日に解約を申し込んでも、その日の基準価額はまだ確定しておらず、翌営業日以降の基準価額で取引が成立するのが一般的です。
このため、市場が急変した場合に「すぐに売りたい」と思っても、思い通りのタイミングで売却できず、不利な価格になる可能性もあります。

さらに、解約から実際に入金されるまでには4〜8営業日程度かかるケースもあり、すぐに現金化したい場面には不向きです。（金融機関によって入金までの日数は異なります）

こうした流動性の低さを踏まえ、投資信託を活用する際は「すぐ使う予定のある資金」ではなく、余裕資金で運用することが大切です。
また万一の支出に備え、「生活防衛資金」として最低でも生活費の6ヶ月～1年分程度は現金（預金）で確保しておくと安心でしょう。

4．すべての投資信託がローリスクとは限らない

投資信託は少額から始められ、分散投資の効果もあるため、「初心者向き」といわれることが多い商品です。
とはいえ、すべての投資信託がローリスクというわけではありません。投資対象や運用方針によって、リスクの大きさは大きく異なります。

たとえば、以下のような投資信託は値動きが大きくなる傾向があり、価格変動リスクが高めになっています。

【ハイリスクなファンドの例】

• アクティブファンド：市場平均以上のリターンを狙うファンド。
• レバレッジ型ファンド：日々の値動きに対して2倍・3倍の値動きを目指すファンド。
• ブル・ベア型ファンド：上昇相場・下落相場どちらかに特化した動きをする特殊なファンド。

こうした商品は、短期的な売買を前提とした設計になっていることもあり、長期の資産形成には向かないケースもあります。

投資信託を選ぶ際は、自分のリスク許容度に合った商品かどうかをしっかり見極めることが大切です。

投資信託に向いている人の特徴

投資信託は、さまざまな投資スタイルに対応できる金融商品です。

ここでは、投資信託に向いている人の特徴について見ていきましょう。

投資を始めたいけれど不安な人

「投資に興味はあるけれど、何から始めたらよいかわからない」という投資初心者にとって、投資信託は有力な選択肢のひとつです。

投資信託は、少額から始められ、運用は専門家に任せられるといった特徴があり、金融の知識に自信がない人でも取り組みやすいしくみになっています。投資対象を分散して投資されるため、価格のブレが一定程度抑えられる点でも安心感があります。

投資信託にもリスクの大きさや運用方針はさまざまです。初めて投資をスタートする人は安定性のあるインデックスファンドから、無理のない金額で積立を始めて、まずは投資に慣れることから始めてみてはいかがでしょうか。

少しずつ経験を積むことで、自分らしい資産形成のスタイルが見えてくるはずです。

時間をかけずに投資を続けたい人

日々の仕事や家事、育児などで時間に余裕がない人にとって、情報収集や売買判断が求められる投資は、どうしてもハードルが高く感じられるものです。

投資信託なら、運用はプロである運用会社が代行してくれるため、市場の細かな値動きに一喜一憂せず、長期的な視点で資産形成を進めやすいのが特徴です。

また「自動積立機能」を使えば、毎月決まった金額を設定するだけで手間なく投資が継続できます。生活に自然に組み込めるうえ、感情に左右されにくいのも大きなメリットです。

「忙しいけれど、将来のためにコツコツ備えたい」という人にとって、投資信託は相性のよい選択肢といえるでしょう。

リスクを抑えてコツコツ増やしたい人

大きなリターンよりも、「できるだけリスクを抑えながら、安定的に資産を増やしていきたい」と考える人にとって、分散投資は大切な考え方です。

投資信託は1本で複数の資産や銘柄、地域に分散投資できるため、投資初心者でも効率よくリスクを抑える運用が可能です。
たとえば、株式と債券を組み合わせたバランス型ファンドを持つことで、どちらかの価格が下落しても、もう一方がカバーしやすくなり、値動きを抑える効果が期待できます。（株式と債券は一般的に異なる値動きをするためです）

さらに、積立投資を活用すれば、購入価格を平均化する「ドルコスト平均法」の効果も得られ、価格のブレをより小さくできます。

教育資金や老後資金など、将来に向けてじっくり資産を育てたい人にとって、投資信託は心強い選択肢になるでしょう。

投資信託を始める際のポイント3つ

投資信託は少額から気軽に始められる反面、なんとなく始めると継続や成果につながりにくくなります。

ここでは、初心者が失敗を避けながら投資信託をスタートするために押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

1．少額投資で経験を積むところから始めてみよう

投資信託は、多くの金融機関で月々1,000円程度の積立から始められるため、「まずは投資を経験してみたい」という投資初心者にも向いています。
少額から始めることで、万が一値下がりしてもダメージが小さく、心理的な負担も軽減されるでしょう。

少額であっても運用に取り組むことで、自分のリスク許容度や投資スタイルが見えてくるというメリットも。最初から大きな金額を投入せず、まずは投資を「知る・慣れる」プロセスを大切にしましょう。

2．「目的」を持って運用しよう

投資信託で資産形成を行ううえで大切なのが、「何のために、いつまでに、いくら必要なのか」といった目的の明確化です。
目的がはっきりしていると、ファンド選びや資産配分に一貫性が生まれ、運用のモチベーション維持にもつながります。

たとえば、以下のような目的が考えられます。

• 20年後に必要な老後資金として、1,000万円を目指したい
• 10年後にかかる子どもの大学進学費用として、300万円を準備したい
• 10～15年後の住宅リフォーム資金を積み立てたい
  

このように10年～20年以上先のライフイベントに向けた運用であれば、投資信託の「長期・積立・分散」の効果を活かしやすくなります。

目標があると、途中で市場が下落したときも「これは一時的な値動き」と捉えやすくなり、焦らず運用を継続できる精神的な支えにもなるでしょう。

3．「長期・積立・分散」を意識して始めよう

投資信託を始めるにあたっては「短期で大きく増やそう」と焦らず、長期的な視点でコツコツ積み立てることがポイントです。
一度に大きな金額を投じるのではなく、毎月一定額をコツコツと積み立てることで、価格変動の影響をやわらげながら安定した資産形成を目指せます。

積立投資をすることで「ドルコスト平均法」の効果も得られます。価格が高いときは少なく、安いときは多く買い付けるしくみのため、購入価格を平均化できるのがメリットです。

また、投資を長く続けることで「複利効果（利息が利息を生む力）」も働き、時間の経過とともに資産が増えやすくなります。

まとめ｜投資信託のメリットを活かして、自分に合った資産運用を

投資信託は、投資初心者でも始めやすく、専門家による運用や分散投資を通じて、効率的かつ安定的に資産形成を目指せる金融商品です。
一方で、手数料や元本割れのリスク、売買タイミングの制約といったデメリットや注意点もあるため、しくみを正しく理解したうえでの運用が大切です。

自分の投資目的やライフスタイルに合わせて、無理のない金額でコツコツ積み立てることで、将来に向けた安心な資産形成が実現しやすくなります。

まずは身近な目標を設定し、少額から始めてみましょう。投資信託を上手に活用し、あなたの「お金を育てる第一歩」を踏み出してみてはいかがでしょうか。

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